カーボンオフセット商品（carbon offset）とは
カーボンオフセット商品というものが生まれたきっかけは、1997年国連により京都で開かれた第3回気候変動枠組条約締約国会議で決議された「気候変動に関する国際連合枠組条約の京都議定書」によって注目を集めた地球温暖化へ向けた対策の一つと言えるでしょう。
カーボンオフセット（carbon offset）という用語は、二酸化炭素（カーボンダイオキサイド：carbon dioxide）を相殺する（オフセット：offsetと言う意味で、「ある場所」で発生してしまった二酸化炭素などの温室効果ガスの量を植林・森林保護・クリーンエネルギー事業などの方法で「他の場所」で直接的、間接的に相殺し、温室効果ガスの排出を実質ゼロに近づけようという発想のことです。
これによりさまざまなカーボンオフセット商品が開発されることになりました。
地球にやさしい、カーボンオフセット付メモ。ナカバヤシ KOMEMO A7スリム/64枚/バイオレット CA...
カーボンオフセットの方法
直接的なカーボンオフセットとしては、植物の光合成による二酸化炭素の吸収を利用する植林等が有名ですが、大気中に放出もしくは放出される直前の二酸化炭素を人為的に集めて、地中・水中などに封じ込める技術も研究、開発されています。
間接的なカーボンオフセットとは、京都議定書で定められた「クリーン開発メカニズム:clean developement mechanism（CDM）」として、先進国が途上国に技術・資金等の支援を行い、二酸化炭素(CO2)などの温室効果ガス排出量を削減、または吸収量を増大させた結果、削減できた温室効果ガス排出量の一定量を、技術・資金等の支援を行った先進国の温室効果ガス排出量削減分の一部に充当するというものです。
また、排出量取引 (Emissions Trading−ET) として、各国に割り当てられる排出枠（Assigned Amount Unit−AAU）、吸収源活動による吸収量（Removal Unit−RMU）、共同実施（Joint Implementation−JI）、クリーン開発メカニズム（CDM）、の4種類の炭素クレジットを取引することも間接的なカーボンオフセットと言えるでしょう。
現在扱われているカーボンオフセット商品としては、これらいずれかに関わるものと言えるでしょう。
カーボンオフセット商品
カーボンオフセット商品は、排出量取引が規定され1t-CO2単位という炭素クレジットの導入により、この炭素クレジットの取引自体も商品として扱われるようになり、環境ビジネスとしての市場が一気に加速されることになりました。
そうした環境ビジネスの加速により、直接的なカーボンオフセットとしての植林等を行うことはもちろん、日常生活においても一般に消費される商品等にもカーボンオフセットとしての植林事業の費用を含んだ商材が開発され、広く出回るようになりました。
これは、カーボンオフセット商品が地球温暖化という問題提起を一般に広める一翼をも担うことができていると思います。
カーボンオフセット商品を扱うカーボンオフセットプロバイダー
まだ、明確な定義はないようですが、こうした個人や企業向けに、カーボンオフセット商品、つまりカーボンオフセットの仕組みを提供する事業を行う団体、企業をカーボンオフセットプロバイダーと呼ぶようです。
ちなみに、インターネット接続業者をインターネットサービスプロバイダーと呼ぶように、プロバイダーの日本語の意味は「提供者」と訳されます。